株式会社テレビ東京様 活用例
「スタジオ使用」「番組収録」の状況管理表をデジタル化
ペーパーレス化と業務効率改善を同時に実現
株式会社テレビ東京では、新本社移転に伴い、ペーパーレス化を目指すデジタルサイネージプロジェクトが立ち上がった。
これまで紙で管理していたスタジオ使用状況の表示を「ABookSmartLink」、番組収録状況の表示を「ABookBiz」を使用して行うことにした。デジタル化することで、毎日発生する印刷や貼り替え作業を完全になくし、業務効率を大幅に改善。
紙の使用がなくなったことで、コスト削減やエコ、そして職場環境の改善にもつながった。
お客様の課題
- 毎日発生する状況管理表の印刷や貼り替え作業に時間がかかっている
- これまでのオペレーションを変更せず、状況管理表をデジタルサイネージに移行したい
導入効果
- 「ABookSmartLink」「ABookBiz」を導入して、ペーパーレス化を実現
- 紙からデジタルに移行したことで業務効率が大幅に改善した
導入の背景と課題
デジタルサイネージ導入でペーパーレス化を目指す
収録スタジオの使用状況や番組の収録状況を、前者はプリントアウト、後者は更に模造紙に拡大コピーし、スタジオ入口や楽屋周りに掲示することで共有。アシスタントディレクターが毎日、コピー業者に出向いて収録スケジュールを印刷し、持ち帰ってはスタジオ周辺に貼り付けていた。
「毎日必ず発生する手間の掛かる作業でした。スタジオの進捗状況については、時間の変更も多く、頻繁に手書きで書き込みます。書き損じた場合、修正を加えるため見づらくなります。また紙代や印刷代も発生しますので、エコの観点からもデジタル化したいと考えていました」とはデジタルサイネージプロジェクトの指揮を執っていた森原氏。
デジタルサイネージを利用したいという思いがある一方で、これまでのオペレーションが大幅に変わり、混乱が生じるのではないか、という不安もあった。
導入を決めた理由
エクセルデータを取り込むだけでOK
紙と同じ感覚で書き込める「手書き機能」が便利
既存のオペレーションを大幅に変更せず、デジタルサイネージ化を実現したい――。
そこで出会ったのがエージェンテックの「ABookSmartLink」「ABookBiz」だった。 スタジオ使用状況の表示については、データのもととなるエクセルデータを加工せずに利用できることが重要。「ABookSmartLink」は、その希望に十分沿うものだった。しかも、それまで掲示していなかった翌日以降の使用状況も確認できるようになるので、利便性が大きく向上する。
また、番組収録状況の表示については「ABookBiz」を採用。紙に書き込むように、モニターに書き込める「手書き機能」が導入の決め手となった。時間変更が多い番組収録において、簡単に情報を修正できることは運用する上で重要な要素。
「これまでペンで紙に書き込んでいた進捗状況を、同じ感覚でできるのは非常に便利です。現場スタッフもすぐに使いこなせるようになりました」(森原氏)。
導入前は、作業負担が増えるのでは、とスタッフから不安の声も上がっていたが、実際に運用が始まると、瞬く間に全員が使いこなすようになった。
導入時の状況と効果
ABookの直感的な操作性はスタッフにすぐに受け入れられた
2016年11月の新本社移転を機に、「ABookSmartLink」「ABookBiz」の運用を開始した。「運用するスタッフは、スマホやタブレットでタッチパネルに馴染みのある世代。ABookは直感的に使用できるので違和感なく、すぐに受け入れられました」(森原氏)。導入前の不安は杞憂に終わり、念願のペーパーレス化と業務効率改善が同時に実現された。
また、旧本社では収録スケジュールの模造紙がスタジオ周辺に貼り出されていた。「見栄えが悪かったですね。デジタル化したことで、オフィスの見た目が随分向上したように感じます」(森原氏)。ペーパーレス化は職場環境の改善にも貢献。新本社を他局に公開した際にはデジタルサイネージを活用した先進的な取り組みが好評を博したそうだ。
今後の活用
エージェンテック製品は汎用性が高い
ほかの業務でも活用したい
「エージェンテックさんの製品は汎用性が高い。ほかの業務の効率を改善できるのではないかと考えています。機能を十分に使い切れているとは言えないので、他社の使い方を参考にするなどして、検討していきたいと思います」と今後の展開を語る森原氏。様々なビジネスシーンに”革新”をもたらすエージェンテックの製品が、今後も活躍の場を広げそうだ。
お客様プロフィール
株式会社テレビ東京
本社
東京都港区六本木 3-2-1 六本木グランドタワー
代表者
代表取締役社長 小孫 茂
設立
1964年4月12日(開局)
主な事業内容
放送法によるテレビジョン放送事業、放送番組の制作・販売、ライツ事業、デジタル事業、文化事業、その他放送に関する一切の事業。
2017年7月7日現在
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